E-コンサル、重症喘息の症例相談窓口を新設

アンケート調査データ

  • アンケート調査日2024/6/13
  • アンケート調査媒体インターネット
  • アンケート調査方法任意回答
  • アンケート調査対象者E-コンサル会員医師
  • アンケート調査人数156人
  • 配信日2024年11月14日 10時28分

アンケート調査の概要

アンケート調査は、株式会社Mediiが運営するオンライン専門医相談サービス「E-コンサル」に参加する医師を対象に実施されました。この調査は、重症喘息患者の診療実態や治療に関する医師の認識を把握する目的で行われ、特に呼吸器内科以外の診療科における重症喘息や生物学的製剤の理解状況に焦点を当てています。

調査方法はインターネットを通じた任意回答形式で、調査期間は2024年6月13日から6月16日までの4日間です。調査には156名の医師が有効回答を寄せました。このような調査を通じて、医師が直面している課題や、治療選択の背景にある知識の不十分さを明らかにすることが期待されていました。

重症喘息は、日本国内で800万人以上の患者がいると言われている国民病で、喘息患者の中でも特に治療が困難な症例に該当します。一般的な治療法が効果を示さない場合、専門医の介入が重要とされています。そのため、本調査は専門医相談窓口の新設や治療法の啓発活動に生かすための重要なデータでありました。

アンケート調査の結果

アンケート調査の結果からは、以下のような情報が得られました。

  1. 診療した重症喘息患者の数:

    • 呼吸器内科の医師は、過去1年間で平均して5.4人の重症喘息患者を診療していることが明らかになりました。
    • その他の診療科では、平均1.8人の重症喘息患者を扱っているという結果が出ています。これから推測されるのは、呼吸器内科以外の医師も多くの重症喘息患者と接しているが、その知識や経験には差があるということです。
  2. 治療選択肢に対する認識:

    • 症例調査の中で、重症喘息の治療選択肢として生物学的製剤を考慮する医師の割合は、呼吸器内科では82%と高いものの、その他の診療科ではわずか22%にとどまっていることが指摘されました。これは、非呼吸器内科医師が最新の治療法や薬剤に対する情報が限られている可能性を示唆しています。
  3. 処方の傾向:

    • 大半の医師が従来の吸入ステロイドによる治療を継続しており、新たな治療法の選択に対して消極的であるとの結果も明らかにされました。治療の選択肢が乏しいことで、患者の健康状態が適切に管理されないリスクが存在します。

この調査結果は、重症喘息という複雑な病気に対する医療現場の現状を浮き彫りにしており、医師の知識の差が患者の治療環境にどのように影響を与えているかが明らかになりました。

アンケート調査の活用法

今回のアンケート調査の結果は、重症喘息の管理や治療の最適化に向けたさまざまな方法で活用できます。

  1. 専門医の相談体制の強化:

    • 調査結果を基に、呼吸器内科以外の医師が参照しやすいように、重症喘息に特化した専門医の相談窓口を充実させる必要があります。今後は、E-コンサルのようなプラットフォームを利用し、多様な診療科の医師に対し、重症喘息に関する知見を広めるための啓発活動が期待されます。
  2. 教育プログラムの実施:

    • 調査結果を基に、呼吸器内科以外の医師が生物学的製剤や最新の治療法にアクセスする機会を提供する教育プログラムを整備することが重要です。具体的には、オンラインセミナーやワークショップを企画し、重症喘息に関する最新情報を共有し、医師の治療選択を向上させることが可能です。
  3. ガイドラインの普及:

    • 専門医の協力を得て、重症喘息治療に関する最新ガイドラインの内容を分かりやすくまとめて、医師向けの資料を作成し配布することが重要です。これにより、医師が自信を持って患者の治療に臨むことができるようになります。
  4. 患者への教育:

    • 医師だけでなく、患者にも重症喘息の管理と治療に対する情報提供が必要です。治療法に関する知識を深めてもらうことで、患者自身が医療者と連携し、最適な治療を受けるための支援が期待されます。
  5. ケアの連携と調整:

    • 医療機関間での連携を強化し、重症喘息患者に対するチームアプローチを推奨することで、診療の質を向上させることができるでしょう。医師間での情報共有や相談の場を設けることは、患者にとってもより良い治療環境を整える一助となります。

このように、アンケート調査の結果を様々な視点から活用して、重症喘息に対する治療の向上や医療の質の改善を図ることが求められています。

アンケート調査のプレスリリース本文はこちら
出典 PR TIMES

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