アンケート調査・リサーチ検索サイト「D-TAC（ディー・タック）」

アンケート調査の概要

今回のアンケート調査は、株式会社i-plugが2026年卒業予定の学生（26卒学生）に対して行ったもので、主にその学生が希望する初年度の年収額について調査しました。調査の期間は2024年9月6日から9月9日までの4日間で、インターネットを利用した方法で行われました。調査対象は、OfferBoxという新卒オファー型就活サービスに登録している学生で、有効回答数は400件となっています。また、同様の調査が過去2年間（2023年と2022年）にも実施されており、比較分析が可能です。一方、企業側にもアンケートが行われ、2024年卒業予定の学生に提示する年収額に関しての情報も収集されました。企業への調査は、2024年9月3日から9月5日までの3日間行われ、有効回答数は330件です。

この調査の目的は、就活生が実際にどの程度の年収を希望しているのかを把握し、企業が提供する条件とのギャップを明らかにすることにあります。特に、近年の年収の推移や、就活生の年収に対する意識の変化を理解することが、この調査の重要な意義と言えるでしょう。

アンケート調査の結果

調査結果からは、就活生が年収に対して高い期待を持っていることが明らかになっています。具体的には、全体の約19.3%の就活生が初年度の年収として「500万円以上」を希望しており、この割合は一昨年の24卒学生に比べて10.4ポイント増加しています。また、300-399万円を希望する学生が最多で40.3%を占めていることも注目されます。この結果から、年々、就職希望者の年収基準が高くなっていることが推測されます。

さらに、内定を提示された年収が希望水準に満たない場合、84.8%の学生が「その他条件によっては辞退しない」と回答しています。しかし、「辞退する」と回答した学生の割合は徐々に増加しており、年収重視の傾向が強まっていると言えます。加えて、選考を辞退しない条件として「福利厚生が充実している」との回答が73.7%を占めており、福利厚生も重視されていることが伺えます。

企業側のデータによると、26卒の学生に提示している平均年収が「300-399万円」との回答が56.1%に達している一方で、希望年収「500万円以上」の学生が19.3%いるため、明らかに企業側の提示額と学生の期待額には大きなギャップが存在しています。この状況は、企業側にとって新卒採用の戦略を見直す必要性を示唆しています。

アンケート調査の活用法

このアンケート調査の結果は、企業や人事部門、さらにはマーケティング担当者にとって非常に貴重な情報源となります。まず、企業はこのデータを基に新卒採用の方針や年収提示基準を見直し、将来の人材採用戦略を策定する際の指標として活用できます。特に「500万円以上」の年収を希望する学生が増えている点は、企業がより高い競争力のある条件を提供する必要性を示しています。

次に、採用における選考基準や福利厚生の見直しも重要です。調査結果から、福利厚生が学生にとって大きな要因となっているため、企業は福利厚生を充実させることで、優秀な人材を引き寄せる施策を講じることができます。また、希望年収との差を許容する範囲を知ることで、年収交渉や内定後のフォローアップに役立てることができます。

さらに、この調査結果は企業が自社のブランディングや候補者とのコミュニケーション戦略を最適化するためのヒントにもなります。学生の希望や期待に沿った提案を行うことで、内定辞退率を減少させることができ、結果としてより優秀な人材を獲得できる可能性が高まります。

最後に、マーケティング部門もこの調査結果を用いて、学生向けのキャンペーンやプロモーションの戦略を見直すことができます。学生が求める条件や期待値を把握することで、よりターゲットを絞ったプロモーション活動が可能になり、企業の認知度やブランド力を向上させることができるでしょう。

このように、株式会社i-plugによる調査結果は、企業側にとって新卒採用に関わるさまざまな戦略に影響を与える情報となり、今後の採用市場における重要な指針となることが期待されます。