MS-Japanが「メンタル不調」調査公開。「約4割」が「部下のメンタル不調」経験

アンケート調査データ

  • アンケート調査名「仕事のメンタル不調」と「部下のメンタル不調のフォロー」に関する実態調査
  • アンケート調査媒体WEBアンケート
  • アンケート調査実施企業株式会社MS-Japan
  • アンケート調査方法WEBアンケート
  • アンケート調査対象者全国の男女
  • アンケート調査人数319人
  • 配信日2024年10月16日 09時10分

アンケート調査の概要

MS-Japanでは、管理部門や士業従事者を対象に「仕事のメンタル不調」と「部下のメンタル不調のフォロー」に関する実態調査を行いました。この調査は、企業の労働環境や従業員のメンタルヘルスの重要性が高まっている中、特に2024年10月の「健康強調月間」に合わせて実施されました。主な目的は、メンタル不調の実態を把握し、部下を持つ管理職がどのような困難に直面しているかを明らかにすることです。

調査は2024年9月13日から19日まで、全国の男女を対象にWEBアンケート形式で行われ、有効回答数は319人でした。調査テーマはメンタル不調に関する実際の経験およびそのフォロー方法に関する内容で、調査結果を通じて企業や組織が抱える課題を明らかにすることが期待されました。

アンケート調査の結果

調査結果は、仕事に関連するメンタル不調の実態や、企業内での部下のメンタル不調に対する意識や対応方法を示しています。

まず、「仕事が原因でメンタルを崩した経験がある」と回答した人は43.9%に達しており、特に社会人16年目以降の人々が最も多く経験していることがわかりました。この層では、責任や業務負荷の増加、キャリアに関するプレッシャーが影響を及ぼしていると考えられます。また、メンタル不調経験者の63.6%が「離職や働き方の変更」を経験しており、その中でも32.9%が「転職」を選択したことが示されています。つまり、メンタル不調が職場環境に与える影響は深刻であるといえます。

次に、メンタル不調の原因として最も多かったのは「職場での人間関係」で、61.4%の人がこれを挙げています。これは、仕事の内容そのものよりも、対人関係におけるストレスがメンタルヘルスに与える影響が大きいことを示しています。続いて、「ハラスメント」が47.1%、「長時間労働/業務過多」が45.7%と、職場環境における問題が特に強調されました。

部下のメンタル不調のフォローに関しては、39.0%の管理職が経験していると回答し、その中でも多くの人が「適切な声掛けや関わり方がわからない」と感じていることが明らかになりました。この点は34.5%に達し、部下のメンタル不調に対する具体的な対応に対する不安感が高いことが示されています。

アンケート調査の活用法

この調査結果は、ビジネスマンや法人経営者、マーケティング担当者がメンタルヘルスを考慮する上で非常に価値があります。以下のような活用法が考えられます。

まず、企業内でのメンタルヘルス研修やワークショップの企画に活用することができます。調査結果に示されたメンタル不調の主な原因に基づき、特に職場での人間関係を改善するためのプログラムを設計することで、従業員のメンタルヘルス向上に寄与します。

第二に、環境改善のための政策や施策の制定に役立てることができます。特にハラスメントや業務過多といった問題を解決するために、職場環境を見直すことが重要です。アンケートから得られたデータを基に、具体的な改善策を講じることが求められます。

第三に、部下のメンタル不調に対する理解を深めることができるため、リーダーシップトレーニングの一環として活用することも有効です。管理職がストレスの兆候を捉え、適切な対応をするためのスキルを身につけるための教材として、調査結果を参考にすることができます。

さらに、社内のメンタルヘルスサポート体制の強化にも役立つでしょう。具体的には、カウンセラーや外部の専門機関と連携し、従業員が安心して相談できる環境を整えることが大切です。このように、今回の調査結果はメンタルヘルスに対する企業の理解を深め、効果的な施策を実施するための基礎データとなるでしょう。

以上のように、アンケート調査の結果は企業にとって貴重な情報源であり、従業員のメンタルヘルスを改善するための具体的なアクションを導き出す手助けとなることが期待されます。メンタルヘルス問題を軽視せず、組織全体でこの課題に取り組むことが未来の働きやすい環境を築く鍵となると言えるでしょう。

アンケート調査のプレスリリース本文はこちら
出典 PR TIMES

関連記事

  1. Well-Beingなオフィスづくりを継続的にサポートする「オフィス診断レポートサービス」を強化

  2. おおかわ信用金庫とラシンが業務提携

  3. ベルシステム24、厚生労働省のカスハラ対策義務化の検討に備え、コンタクトセンター向け「カスタマーハラスメント対策サービス」を提供開始

  4. オズマピーアールが参画する「チャレンジ・カーボンニュートラル・コンソーシアム」、エコラベル・カーボンフットプリントで生活者の脱炭素に配慮した購買行動を促す「おおさかで!減 CO2プロジェクト」を開始

  5. E217系デジタルトレインを活用した鉄道古物販売実証実験を行います

  6. 内定式はリアルで実施する企業が約9割。「社風やカルチャーを感じてもらいたい」「同期と交流して欲しい」の声

  7. 記者会見のご案内「総選挙に向けた各政党に対する人権政策アンケート結果を受けて」2024年10月22日(火)

  8. 意味が難しい愛媛県の方言ランキングを発表!1位の『ひがしやま』その意味とは?

  9. 【調査レポート公開】2024年最新版 水道光熱費のインボイス制度対応についての意識調査