アンケート調査データ
- アンケート調査実施企業株式会社ロッテ
- アンケート調査方法無自覚な体の反応を含めた主観的評価と生理指標の比較
- アンケート調査対象者健康な男女(22歳から63歳)
- 配信日2024年10月16日 10時00分
アンケート調査の概要
今回のプレスリリースは、株式会社ロッテが実施した「ミルクチョコレートの幸福感に関する研究」の成果を報告しています。この研究は、チョコレートの食感、とりわけ「なめらかさ」が人々の幸福感に与える影響を調査したものです。研究は、東京大学大学院 農学生命科学研究科の特任研究員である朝倉富子教授の協力のもと行われました。
調査対象となったのは、22歳から63歳までの男女35名で、全体のうち女性は13名、男性は22名です。被験者たちは、ミルクチョコレートの喫食前後に自分自身の主観的な幸福感を評価するためのアンケート(VASアンケートおよび二点試験法)に答え、同時に脳波や自律神経の指標も測定しました。実験としては、ミルクチョコレートの粒度の異なる二種類を用意し、食べ比べを行いました。ひとつは粒度の粗いミルクチョコレート、もうひとつはよりなめらかなミルクチョコレートです。これにより、食感の違いが幸福感に及ぼす影響を確認することが目的でした。
このアンケート調査は、定量的な生理指標だけでなく、主観的な評価も含まれており、自分自身の感情や心理状態を把握するための貴重なデータを集めました。主観的幸福感とは、望ましく心が満たされた状態を指し、食に対する感じ方や生活の質の向上にも寄与する重要な要素です。
アンケート調査の結果
アンケート調査の結果、ミルクチョコレートを食べた後に主観的幸福感が有意に上昇したことがわかりました。特に興味深いのは、なめらかなミルクチョコレートを食べた際、より多くの人々が高い幸福感を感じたという事実です。具体的には、なめらかなチョコレートを好むと回答したのは24人で、粒度の粗いチョコレートを好むとしたのはわずか4人でした。さらに、なめらかなチョコレートを食べたときの幸福感の高さに関しても、25人がなめらかな方が良いと回答し、反対に粗い方が良いとしたのは3人に過ぎませんでした。
また、なめらかなチョコレートを食べた際には「癒し」や「元気」を感じるかという質問に対する答えも有意に高く、幸福感に非常にポジティブな影響を与えていることが判明しました。自律神経の指標として、副交感神経に関連するHF値を測定した結果、なめらかなミルクチョコレートを食べた後の値が高く、リラックスした状態を示すことがわかりました。
脳波測定でも、なめらかなミルクチョコレートを喫食後のMid-α波やLow-β波において有意な変化が見られ、食感の違いが脳活動にも影響を与えていることが明らかになりました。このように、主観的幸福感だけでなく、生理的なデータからも食感が感情面に影響を及ぼしている可能性が示された結果となりました。
アンケート調査の活用法
このような研究結果は、さまざまなビジネスシーンにおいて活用が期待されます。まず、食品業界にとって、製品開発やマーケティング戦略を考える上で非常に有益な情報となります。特に、商品の新たなブランディングやパッケージ戦略において、「なめらかさ」が幸福感を増幅させる要素であることを受けて、製品への訴求ポイントをお客様に伝える際に役立てることができます。高品質で滑らかな食感のチョコレートを提供することで、顧客の幸福感を促進し、ロイヤリティを高める戦略を立てることが可能です。
次に、マーケティング担当者は、アンケート調査の結果を基にした消費者の感情の動きや心の状態を的確に把握し、ターゲット層に効果的なプロモーションを行うことができます。特に季節ごとのキャンペーンやイベントに合わせて、ラインナップやコミュニケーション手法を調整することで、消費者の心理的要因に合わせたマーケティング施策を実施することができるでしょう。
さらに、法人経営者にとっても、社員のウェルビーイング向上に向けた取り組みの一部として、社員への報酬や福利厚生の一環でチョコレートを取り入れるという手法も考えられます。リラックスできる環境を提供することで、社員のモチベーションや生産性向上に寄与することが期待されます。特に、なめらかで美味しいチョコレートを嗜好品として提供することで、社内のコミュニケーションやチームビルディングにも繋がり得ると言えるでしょう。
最後に、カスタマーサポートや接客業務においても、顧客向けのサービスの一環としてチョコレートを扱うことが、顧客の情緒に良い影響を与える可能性があります。この結果をもとに、企業が製品だけでなく顧客体験の向上を目指すことが視野に入ります。
このように、的確に幸福感を刺激する食品の役割を理解することで、企業や組織は新たな価値を創造し、長期的に顧客や社員の心をつかむ取り組みを進められるようになるでしょう。
出典 PR TIMES