アンケート調査・リサーチ検索サイト「D-TAC（ディー・タック）」

アンケート調査の概要

2024年10月に株式会社クロス・マーケティングが実施した「ペットに関する調査（2024年）」は、全国の20～69歳の男女5,000人を対象に、ペットに関する実態や意識、行動を把握することを目的としています。調査は日本全国47都道府県において行われ、インターネットリサーチ手法を用いてデータを収集しました。調査期間は2024年10月4日から10月6日までの3日間に設定され、直近の2022年のデータも比較対象として参照されています。ここでは、アンケートの内容として、主にペットの飼育状況、種類、入手経路、外出行動、関連サービスの利用状況などが取り上げられています。

調査の目的は、ペットを飼う世帯の割合や飼い方の傾向を確認すること、さらにペット関連のサービスに対するニーズを探ることでした。特に、近年のCOVID-19の影響がペットの飼育状況にどのような変化をもたらしているかも注目され、前回調査からのトレンドをつかむための重要なデータとして位置付けられています。

アンケート調査の結果

本調査の結果、ペットを飼っている世帯の割合は21%であり、過去に飼育していたが現在は飼っていない世帯を含めると、47%が何らかの形でペットの飼育経験を持っていることが示されました。また、コロナ禍の影響を考慮すると、2022年と比べて飼育率が若干低下しているという傾向も明らかになりました。

ペットの種類については、犬が43%、猫が38%と２つの種類が主流であり、特に世帯年収が1,000万円以上の層では犬の飼育率が59%に達することが確認されました。このことから、経済的なリソースがペットの種類や飼育スタイルに影響を与えている可能性がうかがえます。

入手経路に関しては、犬の約50%が「ペットショップで購入」しているのに対し、猫の場合は「拾った」というケースが34%と多く、猫の入手方法が社会的な意識を反映していることが見受けられます。友人や知人からの譲り受けも犬で17%、猫で26%と顕著に見られ、特に猫の飼育においては、譲渡や保護の意識が高いことが示されています。

ペット同伴での外出行動については、散歩以外で41%の飼い主がペットと一緒に外出することが報告されており、特に20代や高年収層ではこの割合が5割に上ることから、ペットと共に過ごすライフスタイルが浸透している様子が伺えます。

最後に、ペット関連のサービス利用状況として、犬の飼い主では「かかりつけの獣医」や「トリミングサービス」の利用が高く、猫では「かかりつけの獣医」の利用率が63%にのぼることなどが確認され、全体としてペットの飼育が単なる趣味を超えた生活の一部であることが再確認されました。

アンケート調査の活用法

この調査結果は、ビジネスマン、法人経営者、マーケティング担当者にとって、特にペット関連サービスや商品開発を行う上で非常に貴重な情報を提供します。まず、ペットの飼育率や種類に関するデータは、ターゲット市場を明確にするのに役立ち、特に高年収層を狙ったマーケティング戦略を立てる際に有効です。

次に、ペットの入手経路や飼育の背景に関する情報は、消費者のニーズや関心を把握するための鍵となります。「拾った」という猫の入手経路の多さは、保護活動や里親制度に対する社会的関心を反映しているため、それに合った商品やサービスの提案が求められます。これに伴い、ペット用品の提供者は、こうした社会的な背景を考慮に入れた製品開発を行うことが求められるでしょう。

さらに、ペット同伴での外出行動のデータも非常に重要です。特に若年層や高年収層がペットと共に外出する割合が高いことから、屋外イベントやペット向けの観光商品を企画する際の根拠となる具体的な数値として活用できます。たとえば、ペット同伴可能なカフェや宿泊施設の開発、ペット向けの専門ブランドの立ち上げなど、多様なビジネスモデルの構築が考えられます。

また、調査結果からは、ペット関連サービスのニーズも浮き彫りになっており、特に「お葬式・お墓・供養」に関するサービスを利用したいという意向が高いことが分かりました。このことは、ペット供養に特化したサービスのニーズが今後増える可能性を示唆しており、事業構想としても注目すべきポイントです。

さらに、調査データを基にしたマーケティング戦略の立案において、ペットに関するSNS投稿状況や飼い主の意識、ペットとの生活で感じるメリットや困りごとを分析し、消費者の感情に寄り添ったマーケティングを展開することが、競合他社との差別化につながります。たとえば、SNSでのコミュニティを形成する試みや、ペットとの生活を豊かにするための情報提供などが挙げられます。

以上のように、この調査は単なるペットの飼育状況の把握にとどまらず、今後のビジネス展開やマーケティング戦略の立案において重要な役割を果たすことが期待されます。