アンケート調査データ
- アンケート調査名オリコン顧客満足度調査
- アンケート調査媒体インターネット
- アンケート調査実施企業株式会社oricon ME
- アンケート調査方法インターネット調査
- アンケート調査対象者電子コミックを週に1回以上閲覧している全国の15~79歳
- アンケート調査人数6577人
- アンケート調査設問数3問
- 配信日2024年10月1日 14時00分
アンケート調査の概要
2024年10月1日、オリコン株式会社が実施した「電子コミックサービス」の顧客満足度調査の結果が発表されました。調査は、全国の15~79歳の実際の電子コミックサービス利用者を対象にインターネットを通じて行われました。具体的には、電子コミックを週に1回以上閲覧しているユーザーを対象に、複数の評価項目についての満足度を聴取しました。本調査では、総合型と出版社運営型の2つに分かれ、合計で32社のサービスが調査対象となりました。
総合型ランキングでは、出版社が運営しているサービスを除外したサービスが評価され、出版社ランキングでは主に自社の発行するマンガをWEB上で配信しているサービスが対象となりました。各サービスについては、事前の調査や企業ヒアリングを基に、適切な評価項目が設定され、それに対する満足度が集計されました。
調査期間は2024年6月3日から2024年6月17日までの約2週間で、総合型のサンプル数は6,577人、出版社型は2,536人でした。この調査の目的は、利用者がどのような要因で電子コミックサービスに満足しているのかを明らかにし、電子書籍市場の動向を把握することにあります。
アンケート調査の結果
調査結果によれば、総合型ランキングで最も高い評価を得たのは「コミックシーモア」で、これは3年ぶりの1位獲得となりました。このサービスは特に「作品の充実さ」について評価が高く、5年連続で1位にランクインしています。ユーザーからは「豊富な作品数」や「読みやすいアプリ」の声が多く寄せられましたなど、実際の利用者のクチコミも高い満足度を示しています。総合公平性を重視するため、ユーザーの年代や性別による違いも考慮されており、特に「女性」ユーザーや20代、30代の年代で高評価を受けています。
第2位には「ブックライブ」が入っており、特に「40代」のユーザーからの支持を集めました。第3位は「honto」で、キャンペーンやポイントサービスを評価されています。
出版社部門では、講談社の「Palcy」と集英社の「マンガMee」が同点で満足度総合1位となりました。「Palcy」はキャンペーンやポイントサービスでの高評価を受けており、「マンガMee」はアプリやサイトの使いやすさで特に評価されています。両サービスは、ユーザーとのインタラクションを重視し、顧客のニーズに応えられるような施策を行っていることがうかがえます。
このように、各サービスにはそれぞれの特色が見られ、ユーザーの評価も多様です。満足度の調査結果は、今後のサービス向上やマーケティング戦略において非常に重要なデータとなります。
アンケート調査の活用法
このような顧客満足度調査の結果は、ビジネスマンや法人経営者、マーケティング担当者にとって様々な活用方法があります。以下にその具体例を挙げてみます。
まず第1に、競合分析に役立ちます。調査結果を通じて、業界内での自社サービスの位置付けを把握することができます。また、利用者からの具体的な評価項目を元に、どの部分を強化する必要があるのか明確にすることができます。
第2に、顧客のニーズや好みを知る手助けとなります。調査結果からは、特定のユーザー層が何を重視しているのかが分かります。たとえば、30代女性が「作品の充実さ」を重視しているのであれば、その層に向けたプロモーションや新作の配信に力を入れる戦略を採ることが可能になります。
第3に、商品の改善や新サービス検討の材料になります。顧客からの声は貴重なフィードバックとなるため、ユーザーが満足していない点を徹底的に見直すことで、サービスの向上につながります。例えば、「コミックシーモア」が高評価を得ている「アプリ・サイトの使いやすさ」や「作品の充実さ」に関連した施策を参考にするのも一つの手です。
第4には、ブランド構築に貢献します。顧客満足度調査で高評価を得た企業は、ブランドイメージアップにつながりやすいです。有名なランキングでの成功事例をマーケティング戦略に取り込むことで、より多くのユーザーの信頼を得ることができるでしょう。これにより新しい顧客を惹き付けることにもつながります。
最終的に、このような調査結果は、サービスの質を向上させるための具体的な指針となります。評価基準が明確であるため、どの部分に重点を置くべきかが明らかになります。顧客の声を反映させることで、より良いサービスの提供が可能となり、最終的には企業としての競争力を高めることができるのです。
出典 PR TIMES