アンケート調査データ
- アンケート調査名データでわかる!360度フィードバック導入状況2024
- アンケート調査日2024/6/28
- アンケート調査媒体インターネットリサーチ
- アンケート調査実施企業株式会社シーベース
- アンケート調査方法インターネットリサーチ
- アンケート調査対象者全国、男女20歳以上の企業の社員・経営者
- アンケート調査人数1300人
- 配信日2024年10月9日 15時00分
アンケート調査の概要
「データでわかる!360度フィードバック導入状況2024」は、企業における360度フィードバックの導入状況やその効果、活用方法についての調査結果をまとめたものです。調査手法はインターネットリサーチで、全国の20歳以上の男女を対象に実施されました。具体的な期間は2024年6月28日から7月1日までで、社員調査として1,000名から、そして人事調査として300名からデータを収集しました。社員調査は360度評価を導入している企業の社員を対象としており、人事調査は経営や人事業務に関与する者を対象としています。
調査では、特に360度フィードバックが企業の人材開発、組織開発、人事制度の運用面でどのように役立っているかを分析しました。また、フィードバック結果に基づいて策定されたアクションプランが、従業員のフィードバックを前向きに受け止める意向に与える影響についても詳しく調査されています。この調査の目的は、360度フィードバックの導入が企業全体にどのような影響を与えるのか、また従業員の意識や行動にどのように作用するのかをより深く理解することです。
アンケート調査の結果
調査結果では、企業の6割以上が360度フィードバックを導入しており、大手企業ほど導入率が高いことが分かりました。主な活用目的は「人材開発」で、その後に「組織開発」や「人事評価・目標管理」が続いています。このように、360度フィードバックの活用は非常に幅広く、最近では「自社社員向け調査連動」や「ダイバーシティの活用」など、特定のテーマに関連する施策への展開も見られています。
また、360度フィードバックに関する満足度はおおむね6割強であり、特に大企業での満足度が高い傾向があります。具体的な満足点としては、「気づきの機会」や「ハラスメントの抑制」、「マネジメント層の能力開発」が挙げられており、フィードバックが組織の風通しを良くする効果も実感されています。
従業員においても約半数が360度フィードバックの実施意義を感じていることが確認されました。特に、アクションプランの策定や継続フォローが行われた場合、意義を実感する割合が急激に高まることが示されました。このようなフォローがあると、フィードバックが与える影響が強まり、自身の強みや改善点に気づく機会が増えます。
さらに、アクションプランの策定やそのフォローが行われると、従業員の結果への前向きな受け止め方や、施策の継続意向も5倍になるという結果が得られています。これは、360度フィードバックが単なる評価に留まらず、実際の行動に結びつく可能性があることを示唆しています。
アンケート調査の活用法
この360度フィードバックの調査結果を活用する方法は多岐にわたります。まず、企業はフィードバック文化を組織に根付かせるために、この調査結果を基にした具体的なアクションプランを策定する必要があります。特に、フィードバックを受けた後のフォローアップ施策を実施することで、従業員がポジティブに受け入れ、実施意義を実感することができるでしょう。
例えば、定期的に360度フィードバックを実施し、その結果を分析して、人材開発や組織改善に直結するアクションを起こすことが重要です。フィードバックの結果をもとに、マネジメント層の能力向上や人事制度の見直し・改善を行うことで、企業全体の成長を促進するきっかけになるでしょう。
また、ダイバーシティや特定の施策への連動も評価されていますので、企業の多様性を考慮した人材育成や組織開発に活用することも一つの方法です。特に、360度フィードバックを通じて得た情報を基にした施策は、企業の特性や戦略に応じたものにカスタマイズすることが可能です。
さらに、フィードバックを受けた従業員のアクションプラン策定を支援するためのトレーニングやワークショップを設けることも効果的です。実行可能な目標設定や行動計画の策定を促進することで、従業員はフィードバックをより意義深いものとして実感し、その結果、企業全体のパフォーマンスも向上することが期待されます。
最後に、企業が360度フィードバックを実施する際には、単発で終わらせず、フィードバックを受けた後のアクションとその結果を継続的に追跡・評価する仕組みを構築することが鍵となります。これにより、フィードバック文化が組織に定着し、個々の成長と組織の発展を同時に促進する一連のプロセスが形成されるでしょう。
出典 PR TIMES