アンケート調査・リサーチ検索サイト「D-TAC（ディー・タック）」

アンケート調査の概要

今回の調査は、株式会社マイシェルパが実施した「メンタルヘルスとカウンセリングに関する意識・実態調査」であり、2024年の世界メンタルヘルスデーに向けての活動の一環として行われました。調査対象者は20歳から59歳のビジネスパーソンで、オンラインを通じたインターネット調査として2024年9月30日から10月1日までの期間に行われました。有効回答数は320件で、主に働く人々のメンタルヘルスへの意識やカウンセリングの必要性について探ることを目的としています。

調査は、カウンセリングへの関心や利用状況、心理的抵抗感、またそれがもたらす仕事への影響などを多角的に分析することにフォーカスしています。背景として、日本国内でメンタルヘルス不調を抱える人々が多い一方、カウンセリングの普及が低いことがあり、これが職場環境にどのように影響を与えているかを明らかにすることが意図されています。この調査を通して、カウンセリングに関する意識の醸成や、メンタルヘルスケアの重要性を広めるための施策を検討する材料を得ることが目指されています。

アンケート調査の結果

調査結果の概要として、第一にカウンセリングへの関心は比較的高いものの、実際の利用には多くの壁が存在することがわかりました。具体的には、カウンセリングの重要性や興味を示した人が約53%に達した一方で、ほとんどの人がカウンセリングを利用していない現状が浮き彫りになりました。特に、カウンセリングの必要性を感じている人は約55%でしたが、実際に利用しているのはごくわずか6%というデータが示されています。

悩みや不安を抱えている人は7割以上に上り、この中で約47%の人がメンタル不調による仕事への影響を経験したと回答しています。また、カウンセリングへの心理的抵抗は特に高く、最も多い理由として「心理的な抵抗感」と「費用面での抵抗感」が挙げられました。特に、50代では周囲の目が気になるという心理的な抵抗が高く、30代では費用面がネックになっている傾向がありました。

年代別に見ると、特に20〜30代ではカウンセリングの重要性を認識していることが際立ちますが、40代以降では興味の無さや価値を感じないという回答が増加します。このことから、若年層を中心にカウンセリングの啓発が必要であることが示唆されます。

他にも調査では、「悩みや不安があっても仕事には影響しない」と回答した人は、年齢が上がるにつれて増えていく傾向が確認されました。これにより、中高年層ではメンタル不調を無視する傾向が強まり、逆に若年層ではメンタルヘルスの問題が顕在化している事も浮き彫りになっています。

アンケート調査の活用法

この調査結果をビジネスマンや法人経営者、マーケティング担当者が活用する方法について考えてみましょう。第一に、カウンセリングやメンタルヘルス関連のプログラムを導入する企業にとって、この調査結果は重要な参考資料となります。企業は、従業員のメンタルヘルスケアを強化するために、カウンセリングサービスを提供する必要性が高いことを理解する必要があります。

調査結果を基に、企業は自社のメンタルヘルス施策を見直し、改善する機会を持つことができるでしょう。具体的には、カウンセリングサービスの導入や、心理的抵抗感を軽減するための周知活動、社内イベントや研修を通じて、カウンセリングの重要性を指導する施策が考えられます。特に、若年層が多くを占める企業においては、カウンセリングへの関心が高いことから、導入を進めるチャンスとなります。

また、マーケティング担当者は、この調査データをもとにターゲット市場がメンタルヘルス向上にどのようなニーズを持っているのかを分析し、そのニーズに合った商品の開発やプロモーション戦略を立てることが可能です。例えば、ストレス管理やメンタルヘルスに関連する商品やサービスの広報活動を強化することができるでしょう。

さらには、調査データを基にしたフレームワークを利用して、メンタルヘルスに関する社内資料やプレゼンテーションを作成し、上層部に必要性を訴える際の根拠とすることが有効です。また、社内での研討会や勉強会を通じて、メンタルヘルスの教育を行うことも重要です。

以上のように、この調査結果は企業経営やマーケティング活動にとって貴重な情報源であり、カウンセリングの導入やメンタルヘルスの重要性を伝えるための有効な手段となり得ます。心の健康は業務成果にも直結するため、企業としての責任を果たすためにも積極的に取り組む姿勢が求められます。